経済学図書館で所蔵している「指定図書」は定期試験のため、次の期間、貸出を停止します。期間中は館内でご利用ください。
書庫に貸出可能な複本がある場合もあります。OPACでご確認ください。
貸出停止期間:2024年11月7日(木) ~ 11月20日(水)
指定図書は東京大学OPAC上で以下のとおり表示されます。通常期間であれば、学生の方は3冊1週間、貸出できます。
- 配架場所「経図・指定図書」
- 請求記号の先頭「指定図書」
経済学図書館で所蔵している「指定図書」は定期試験のため、次の期間、貸出を停止します。期間中は館内でご利用ください。
書庫に貸出可能な複本がある場合もあります。OPACでご確認ください。
指定図書は東京大学OPAC上で以下のとおり表示されます。通常期間であれば、学生の方は3冊1週間、貸出できます。
本部情報基盤課学術情報リテラシー担当との共催でオンライン講習会を実施します。
●内容 <データベース提供元の講師による講習です。>
「eol」は日本国内の株式公開企業の情報が検索できるデータベースで、有価証券報告書・半期報告書など各種財務資料を、全文検索・閲覧できます。
有価証券報告書からは、企業の事業内容のみならず、抱えているリスクや課題等、各社のウェブサイトには書かれていない情報を読み取ることができます。
今回は、就職活動にも活用できる、有価証券報告書の読解ポイントを実例に沿って紹介し、その後「eol」の操作方法を紹介します。
・有価証券報告書とは
・有価証券報告書の読解ポイント(経営指標等の推移、対処すべき課題等、事業等のリスク、などの項目について)
・eolの検索方法
●開催日及び申込
日時 2024年11月21日(木)15:00~16:00
場所 オンライン開催
対象 学内向け(本学にご所属であれば、どなたでも参加できます)
申込方法 Literacyサイトイベントページからお申し込みください。
附属図書館の蔵書は、2023(令和5)年度に1,000万冊に達しました。1,000万冊の蔵書を持つ大学図書館は、国内初となります。このうち、経済学図書館の蔵書は約85万冊です。
本学には、総合図書館、駒場図書館、柏図書館という3つの拠点図書館と、学部・研究科や研究所等にそれぞれ設置されている27の部局図書館・室があります。これら30の図書館・室が一体となって「共働する一つのシステム」としてサービスを提供しているのが「東京大学附属図書館」であり、蔵書数1,000万冊は附属図書館30館の蔵書の合計です。
これを記念して「東京大学附属図書館 蔵書1000万冊記念 1000万冊のストーリー」と題した広報事業を展開し、特設サイトを開設しました。附属図書館の運営に携わる先生方によるコラムをはじめ、様々なコンテンツを掲載していますので、ぜひご覧ください。
特設サイト 「東京大学附属図書館 蔵書1000万冊記念 1000万冊のストーリー」
図書館・室自慢の1冊として、経済学図書館では「アダム・スミス文庫/社史コレクション」をご紹介しています。
https://www.lib.u-tokyo.ac.jp/html/special/10MVolumes/libraries_picks/articles/10.html
定員に達したため募集は終了しました。
ご応募ありがとうございました。
【業務内容】
蔵書点検、資料移動、 資料保存作業など、図書館・資料室関連業務
【勤務場所】
経済学図書館および経済学部資料室
【勤務期間】
2024年9月~2025年1月の月曜~金曜(週1~2回程度)
※予定より早く終わる場合があります。
【勤務時間】
1日あたり2時間
【時給】
1,120円(交通費なし)
【応募資格】
経済学部生/経済学研究科院生
(日本語の会話と読み書きが可能な方)
【募集予定人数】
6~7名
【応募締切】
2024年8月7日(水)※定員を超えた場合は、これより早く締め切ります。
【問い合わせ先】
経済学図書館(担当・大川)tosho-senmonin★e.u-tokyo.ac.jp
(★=@に置き換えて下さい。)
経済学図書館で所蔵している「指定図書」は定期試験のため、次の期間、貸出を停止します。期間中は館内でご利用ください。
書庫に貸出可能な複本がある場合もあります。OPACでご確認ください。
指定図書は東京大学OPAC上で以下のとおり表示されます。通常期間であれば、学生の方は3冊1週間、貸出できます。
有価証券報告書デジタルアーカイブは、不具合のため2021年3月16日より公開を一時停止していましたが、調整が終了したため本日公開を再開いたしました。
公開先:Engel (営業報告書・有価証券報告書・目論見書データベース)
このデジタルアーカイブで公開しているのは、東京大学経済学図書館所蔵の有価証券報告書の一部(1961年から1985年までの東証1部を中心とした、産業分類で水産-鉄鋼に該当する14,905件)です。このデータはJ-DACにも全て含まれています。